技術士への道のりと社会貢献

・ＲＦＭ分析（有望顧客分析） 　　RFM分析とは 　　　Recency・・・最近の顧客かどうか、Frequency・・・購買頻度、 　　　Manetary・・・購買金額 　　の３つの指標で顧客を分析する方法です。優良顧客、離反顧客、新規顧客 　　などに分類して分析できます。 ・ＳＷＯＴ分析（社内外経営環境分析）  　　内部環境の強み（Strengths）と弱み（Weeknesses）、及び 　　外部環境の強み（Opotunities）と弱み（Threats・・・脅威） 　　の４つの項目によって現状を把握すると共に将来の課題や戦略を抽出する為の 　　分析方法 です。 ・バリューチェーン分析（製品付加価値創出分析） 　　バリューチェーンとは、原材料を調達してから商品やサービスが顧客に届く 　　までに企業が行う活動の連鎖を、モノの連鎖（サプライチェーン）だけでは 　　なく、価値の連鎖（バリューチェーン）として捉えたものです。 　　バリューチェーン分析は、各活動にかかるコストを把握してコスト戦略に 　　役立てたり、各活動における自社の強みと弱みを把握し、差別化戦略に役立て 　　たりします。 ・３Ｃ分析（自社状況分析） 　　マーケティングを行うに際し、自社が置かれた環境を 　　市場環境（Customer）、競合環境（Competitor）、自社自身（ Company） 　　の３つの視点から分析する手法です。 バスケット分析（購入分析） 　　 バスケット分析は、POS（Point Of Sales）データの分析を行うときに使わ 　　れる手法で、一度の購買（レシート）でどの商品とどの商品を買ったのかと 　　いう（あるいは商品カテゴリ同士）「組み合わせ」を分析する手法です。 　　 ＰＰＭ（プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント） 　　 プロダクト・ポートフォリオ・マネジメントとは、横軸に相対市場シェア、 　　 縦軸に市場成長性を表すマトリックスを用いて製品や事業の位置づけを表し        それによって事業の戦略や方向性を検討する方法です。例えば 　　　①問題児（育成すべき段階）②花形（現状を維持継続） 　　　③金のなる木（投資を抑えて収...

・意思決定の方法 　　合意形成 　　意思決定論 　　ゲーム理論 　　アンケート分析 　　情報検索 　　情報推薦（レコメンド） ・ナレッジマネジメント 　　形式知 　　暗黙知 　　集合知 　　データマイニング 　　データウエアハウス 　　知識共有化（ナレッジシェア） ・マーケティング分析 　　ＲＦＭ分析（有望顧客分析） 　　ＳＷＯＴ分析（社内外経営環境分析） 　　バリューチェーン分析（製品付加価値創出分析） 　　３Ｃ分析（自社状況分析） 　　バスケット分析（購入分析） 　　アクセスログ分析（顧客購買行動分析） 　　ＰＰＭ（プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント） ・統計分析 　　記述統計 　　線形回帰と最小二乗法 　　重回帰 　　相関分析 　　推定・検定 ・ビッグデータ分析 　　機械学習 　　データマイニング 　　ロジスティック回帰 　　クラスター分析  　　　　　　　　　　　　　『総合技術監理 キーワード集 ２０１９』より抜粋 ここに出ているキーワードのほとんどは、日刊工業新聞社発行の「標準テキスト」には出てきません。 意思決定の方法は、字面から凡そ想像できます（漢字はそういう点すばらしいです）。但し、情報推薦というのが自分自身ピンと来ませんでしたが、アマゾンなどに出てくる自分の嗜好に合わせた商品紹介や、購入した人のレビューなどがそれに当たると知って納得しました。 ナレッジマネジメント（Knoledge Management）とは、 企業が蓄積した知識や経験（独自の営業ノウハウや技術情報、顧客情報など）を全社的に共有し、企業が持つ競争力を活性・向上させる日本発の経営手法をのことです。

・公害防止管理者 ・企業の社会的責任（ＣＳＲ） 　　社会的責任投資（ＳＲＩ） 　　グローバル・コンパクト 　　ＩＳＯ １４００シリーズ 　　環境マネジメントシステム（ＥＭＳ） 　　　ＰＤＣＡサイクル 　　トリプルボトムライン ・環境適合設計 ・環境会計 ・カーボン・フットプリント ・環境コミュニケーション 　　環境報告書  　　　　　　　　　　　　　『総合技術監理 キーワード集 ２０１９』より抜粋 グローバルコンパクトとは、1999年当時のアナン国連事務総長が提唱したイニシアチブです。人権の保護、不当な労働の排除、不正・腐敗の防止に関する１０の原則が基本となっており、その遵守と実践を企業や企業市民に対し求めています。  トリプルボトムラインとは、企業を財務パフォーマンスのみから評価するのではなく、企業活動の環境的側面、社会的側面、経済的側面の３つの側面から評価することです。因みに、「ボトムライン」とは会計用語であり、「損益計算書の一番下の行」すなわち通常は当期純利益を指しますが、トリプルボトムラインという言葉には本来のボトムライン（当期純利益＝経済）と同様に、「環境」や「社会」といった視点で企業を評価することも重要であるという意味が込められています。

・環境基本法 　　環境基本計画 　　環境基準 ・汚染者負担原則（ＰＰＰ） ・拡大生産者責任（ＥＲＰ） ・未然防止原則 ・予防原則 ・源流対策原則 ・協働原則 ・エンドオブパイプ型対策 ・規制的手法 　　排出規制 　　総量規制 ・経済的手法 　　環境税 　　課徴金 　　デポジット制度 ・情報的手法 　　環境ラベル ・手続き的手法 　　環境影響評価法 　　　スクリーニング、スコーピング、戦略的環境アセスメント ・ライフサイクル・アセスメント ・環境教育 　　持続可能な開発のための教育（ＥＳＤ）  　　　　　　　　　　　　　『総合技術監理 キーワード集 ２０１９』より抜粋 １．予防原則、２．未然防止原則、３．汚染者負担原則、４．拡大生産者責任 の４つが環境基本法の基本原則となっています。 このうち予防と未然防止は言葉が似通っているので違いがわかりにくいですが、環境悪化に対する因果関係が科学的に証明されている現象に対して規制をしようというのが未然防止であり、科学的に証明されていない現象に対しても何らかの予防措置を講じようとするのが予防原則のようです。 協同原則とは、公共主体が政策を行う場合には、製作の企画、立案、実行の各段階におけいて、政策に関連する民間（環境NGOなど）の各主体7の参加を得ておかなわなければならないとする原則のことです。ドイツの環境政策において先進的に採用されています。 エンドオブパイプ型規制とは工場や事業場の排水や排ガスの排出口を規制する方式であり、大気汚染防止法や水質汚濁防止法の基本になっています。近年はエンドオブパイプの手法に加えて、生産工程を見直し廃水量の削減、 省資源 化、 省エネルギー 化を目指したクリーナープロダクションに基づく方向へと変化してきています。 デポジット制度とは、 製品価格に一定金額の「デポジット（預託金）」を上乗せして販売し、製品や容器が使用後に返却された時に預託金を返却することにより、製品や容器の回収を促進する制度です。「 預かり金払い戻し制度 」と言うこともあります。  環境ラベルとは、製品やサービスの環境情報を、製品や包装ラベル、製品説明書、広告、広報などを通じて購入者に伝えるものです。ISO（国際標準化機構）では、環境ラベル...

・循環型社会の形成と廃棄物処理 　　循環型社会形成推進基本法 　　　循環型社会形成推進基本計画、３Ｒ、都市鉱山、資源有効利用促進法、 　　　容器包装リサイクル法、家電リサイクル法、小型家電リサイクル法、 　　　自動車リサイクル法、建設リサイクル法、食品リサイクル法 　　　グリーン購入法 　　廃棄物処理法 　　　マニフェスト制度、特別管理廃棄物、災害廃棄物、ＰＣＢ特別措置法 　　バーゼル条約 　　Ｅ-ｗａｓｔｅ問題 ・地域環境問題 　　四大公害病 　　公害対策基本法 　　典型７公害 　　大気汚染防止法 　　　自動車ＮＯｘ・ＰＭ法、光化学オキシダント 　　　揮発性有機化合物（ＶＯＣ）、微小粒子状物質（ＰＭ２.５） 　　水質汚濁防止法 　　土壌汚染対策法 　　　原位置浄化、バイオレメディエーション 　　感覚公害（騒音，振動，悪臭） 　　アスベスト問題 　　ヒートアイランド現象 　　化学物質と環境リスク 　　　ダイオキシン類対策特別措置法、化審法、化管法／ＰＲＴＲ法 　　　ＳＤＳ、ＰＯＰｓ条約、水俣条約、ＲＥＡＣＨ規制 ・放射性物質による環境問題 　　原子力災害対策特別措置法 　　放射性物質汚染対処特別措置法 　　　除染特別地域、汚染状況重点調査地域 　　放射性廃棄物 　　中間貯蔵施設 　　クリアランスレベル                                      　　『総合技術監理 キーワード集 ２０１９』より抜粋  比較的なじみのある言葉が多いですが、それでもいくつかは初耳です。 小型家電リサイクル法で言う小型家電とは、家電リサイクル法の対象がテレビ、冷蔵庫、洗濯機及び乾燥機、クーラーであるのに対し、それ以外のパソコン等の小型電気・電子機器を対象としており、２８品目があります。国の認定業者が専門でリサイクルを行って有...

・アジェンダ２１ 　環境と開発に関するリオ宣言を受けて採択された、２１世紀に向けての行動    計画です。 ・エコロジカル・フットプリント  　 私たちの生活が、地球や環境にどれくらいの負荷を与えているかを知るための 　ものさしであり、その生活をこれからも続けていくためにはどれぐらいの量の 　資源が必要かということを計算して必要な陸地や水圏の面積として表したもの 　です。直接的な資源だけでなく、CO2を排出した場合はそれを吸収するのに 　必要な森林の面積なども含まれます。 ・人間開発指数（ＨＤＩ） 　保健、教育、所得という人間開発の３つの側面に関して、ある国における平均 　達成度を測るための簡便な指標です。 ・ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）  　人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、     社会経済学的な見地から包括的な評価を行うことを目的として、1988 年に世界 　 気象機関（WMO）と国連環境計画 （UNEP）により設立された組織です。 　　 ・エネルギー基本計画、３Ｅ＋Ｓ     3Eとは 　 Energy Security（エネルギーの安定供給）     Economic Efficiency （経済効率性の向上）     Environment（環境への適合）です。     SはSafety（安全性）です。 　　 ・トップランナー制度 　機器等のエネルギー消費効率の一つで日本独自の方式です。 　基準値を策定した時点において最も高い効率の機器等の値を超えることを目標と 　した最高基準値値方式になっており、「省エネ法」の 中で民生・運輸部門の 　省エネ施策として採用されたものです。 　 ・エコまち法 　 都市の低炭素化の促進に関する法律の通称です。 ・コンパクトシティ 　都市の中心部に行政、商業、住宅などさまざまな都市機能を集中させた形態、 　またはその計画です。 　　 ・ＥＳＣＯ事業 　 Energy Service Company の略で、省エネルギー改...

・持続可能な開発とＳＤＧｓ 　　国連人間環境会議 　　ローマクラブ 　　持続可能な開発 　　　　環境と開発に関する世界委員会（ＷＣＥＤ） 　　　　国連環境開発会議（地球サミット：ＵＮＣＥＤ）、 　　　　環境と開発に関するリオ宣言、 　　　　アジェンダ２１、エコロジカル・フットプリント、 　　　　人間開発指数（ＨＤＩ） 　　　　ミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ） 　　オゾン層保護 　　　　ウィーン条約・モントリオール議定書 　　酸性雨 ・気候変動・エネルギー問題 　　温室効果ガス（ＧＨＧ） 　　ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル） 　　気候変動枠組条約 　　京都議定書 　　パリ協定 　　地球温暖化対策推進法 　　排出量取引制度 　　エネルギー政策基本法 　　　　エネルギー基本計画、３Ｅ＋Ｓ 　　再生可能エネルギー 　　　　再生可能エネルギー特別措置法、固定価格買取制度 　　　　再生可能エネルギー賦課金 　　省エネ法 　　　　トップランナー制度、建築物省エネ法 　　エコまち法 　　コンパクトシティ 　　コージェネレーション 　　ＥＳＣＯ事業 　　スマートグリッド ・生物多様性 　　生物多様性基本法 　　生物多様性条約 　　生物多様性国家戦略 　　ミレニアム生態系評価 　　生態系サービス 　　ＳＡＴＯＹＡＭＡイニシアティブ 　　名古屋議定書 　　レッドリスト 　　ラムサール条約 　　ワシントン条約 　　バイオセーフティ 　　　　カルタヘナ議定書 　　自然環境保全法 　　自然公園法 　　自然再生推進法 　　鳥獣保護管理法 　　自然共生圏 　　特定外来生物 　　　　　　　　　　　　　　『総合技術監理 キーワード集 ２０１９』より抜粋 キーワードの数が非常に多いのもさることながら、以前に紹介した日刊工業新聞社発行「総合技術監理部門標準テキスト」 中の社会環境管理に書かれている内容と項目が全く異なるので戸惑いを感じます。確かに、この管理項目は変化が激しい旨別の本でも書かれていました。 地球環境問題の約4０年の歴史を紐解くといくつかのポイントとなる会議や宣言があります。それらを時系列で整理してみました。国内外の色々な都市名が出てきますので...