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2月, 2019の投稿を表示しています

情報と意思決定(2)

・RFM分析(有望顧客分析)   RFM分析とは    Recency・・・最近の顧客かどうか、Frequency・・・購買頻度、    Manetary・・・購買金額   の3つの指標で顧客を分析する方法です。優良顧客、離反顧客、新規顧客   などに分類して分析できます。 ・SWOT分析(社内外経営環境分析)    内部環境の強み(Strengths)と弱み(Weeknesses)、及び   外部環境の強み(Opotunities)と弱み(Threats・・・脅威)   の4つの項目によって現状を把握すると共に将来の課題や戦略を抽出する為の   分析方法 です。 ・バリューチェーン分析(製品付加価値創出分析)   バリューチェーンとは、原材料を調達してから商品やサービスが顧客に届く   までに企業が行う活動の連鎖を、モノの連鎖(サプライチェーン)だけでは   なく、価値の連鎖(バリューチェーン)として捉えたものです。   バリューチェーン分析は、各活動にかかるコストを把握してコスト戦略に   役立てたり、各活動における自社の強みと弱みを把握し、差別化戦略に役立て   たりします。 ・3C分析(自社状況分析)   マーケティングを行うに際し、自社が置かれた環境を   市場環境(Customer)、競合環境(Competitor)、自社自身( Company)   の3つの視点から分析する手法です。 バスケット分析(購入分析)    バスケット分析は、POS(Point Of Sales)データの分析を行うときに使わ   れる手法で、一度の購買(レシート)でどの商品とどの商品を買ったのかと   いう(あるいは商品カテゴリ同士)「組み合わせ」を分析する手法です。    PPM(プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント)    プロダクト・ポートフォリオ・マネジメントとは、横軸に相対市場シェア、    縦軸に市場成長性を表すマトリックスを用いて製品や事業の位置づけを表し        それによって事業の戦略や方向性を検討する方法です。例えば    ①問題児(育成すべき段階)②花形(現状を維持継続)    ③金のなる木(投資を抑えて収...

情報と意思決定(1)

・意思決定の方法   合意形成   意思決定論   ゲーム理論   アンケート分析   情報検索   情報推薦(レコメンド) ・ナレッジマネジメント   形式知   暗黙知   集合知   データマイニング   データウエアハウス   知識共有化(ナレッジシェア) ・マーケティング分析   RFM分析(有望顧客分析)   SWOT分析(社内外経営環境分析)   バリューチェーン分析(製品付加価値創出分析)   3C分析(自社状況分析)   バスケット分析(購入分析)   アクセスログ分析(顧客購買行動分析)   PPM(プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント) ・統計分析   記述統計   線形回帰と最小二乗法   重回帰   相関分析   推定・検定 ・ビッグデータ分析   機械学習   データマイニング   ロジスティック回帰   クラスター分析               『総合技術監理 キーワード集 2019』より抜粋 ここに出ているキーワードのほとんどは、日刊工業新聞社発行の「標準テキスト」には出てきません。 意思決定の方法は、字面から凡そ想像できます(漢字はそういう点すばらしいです)。但し、情報推薦というのが自分自身ピンと来ませんでしたが、アマゾンなどに出てくる自分の嗜好に合わせた商品紹介や、購入した人のレビューなどがそれに当たると知って納得しました。 ナレッジマネジメント(Knoledge Management)とは、 企業が蓄積した知識や経験(独自の営業ノウハウや技術情報、顧客情報など)を全社的に共有し、企業が持つ競争力を活性・向上させる日本発の経営手法をのことです。

CSRと組織の環境管理

・公害防止管理者 ・企業の社会的責任(CSR)   社会的責任投資(SRI)   グローバル・コンパクト   ISO 1400シリーズ   環境マネジメントシステム(EMS)    PDCAサイクル   トリプルボトムライン ・環境適合設計 ・環境会計 ・カーボン・フットプリント ・環境コミュニケーション   環境報告書               『総合技術監理 キーワード集 2019』より抜粋 グローバルコンパクトとは、1999年当時のアナン国連事務総長が提唱したイニシアチブです。人権の保護、不当な労働の排除、不正・腐敗の防止に関する10の原則が基本となっており、その遵守と実践を企業や企業市民に対し求めています。  トリプルボトムラインとは、企業を財務パフォーマンスのみから評価するのではなく、企業活動の環境的側面、社会的側面、経済的側面の3つの側面から評価することです。因みに、「ボトムライン」とは会計用語であり、「損益計算書の一番下の行」すなわち通常は当期純利益を指しますが、トリプルボトムラインという言葉には本来のボトムライン(当期純利益=経済)と同様に、「環境」や「社会」といった視点で企業を評価することも重要であるという意味が込められています。

環境保全

・環境基本法   環境基本計画   環境基準 ・汚染者負担原則(PPP) ・拡大生産者責任(ERP) ・未然防止原則 ・予防原則 ・源流対策原則 ・協働原則 ・エンドオブパイプ型対策 ・規制的手法   排出規制   総量規制 ・経済的手法   環境税   課徴金   デポジット制度 ・情報的手法   環境ラベル ・手続き的手法   環境影響評価法    スクリーニング、スコーピング、戦略的環境アセスメント ・ライフサイクル・アセスメント ・環境教育   持続可能な開発のための教育(ESD)               『総合技術監理 キーワード集 2019』より抜粋 1.予防原則、2.未然防止原則、3.汚染者負担原則、4.拡大生産者責任 の4つが環境基本法の基本原則となっています。 このうち予防と未然防止は言葉が似通っているので違いがわかりにくいですが、環境悪化に対する因果関係が科学的に証明されている現象に対して規制をしようというのが未然防止であり、科学的に証明されていない現象に対しても何らかの予防措置を講じようとするのが予防原則のようです。 協同原則とは、公共主体が政策を行う場合には、製作の企画、立案、実行の各段階におけいて、政策に関連する民間(環境NGOなど)の各主体7の参加を得ておかなわなければならないとする原則のことです。ドイツの環境政策において先進的に採用されています。 エンドオブパイプ型規制とは工場や事業場の排水や排ガスの排出口を規制する方式であり、大気汚染防止法や水質汚濁防止法の基本になっています。近年はエンドオブパイプの手法に加えて、生産工程を見直し廃水量の削減、 省資源 化、 省エネルギー 化を目指したクリーナープロダクションに基づく方向へと変化してきています。 デポジット制度とは、 製品価格に一定金額の「デポジット(預託金)」を上乗せして販売し、製品や容器が使用後に返却された時に預託金を返却することにより、製品や容器の回収を促進する制度です。「 預かり金払い戻し制度 」と言うこともあります。  環境ラベルとは、製品やサービスの環境情報を、製品や包装ラベル、製品説明書、広告、広報などを通じて購入者に伝えるものです。ISO(国際標準化機構)では、環境ラベル...

地域環境問題

・循環型社会の形成と廃棄物処理   循環型社会形成推進基本法    循環型社会形成推進基本計画、3R、都市鉱山、資源有効利用促進法、    容器包装リサイクル法、家電リサイクル法、小型家電リサイクル法、    自動車リサイクル法、建設リサイクル法、食品リサイクル法    グリーン購入法   廃棄物処理法    マニフェスト制度、特別管理廃棄物、災害廃棄物、PCB特別措置法   バーゼル条約   E-waste問題 ・地域環境問題   四大公害病   公害対策基本法   典型7公害   大気汚染防止法    自動車NOx・PM法、光化学オキシダント    揮発性有機化合物(VOC)、微小粒子状物質(PM2.5)   水質汚濁防止法   土壌汚染対策法    原位置浄化、バイオレメディエーション   感覚公害(騒音,振動,悪臭)   アスベスト問題   ヒートアイランド現象   化学物質と環境リスク    ダイオキシン類対策特別措置法、化審法、化管法/PRTR法    SDS、POPs条約、水俣条約、REACH規制 ・放射性物質による環境問題   原子力災害対策特別措置法   放射性物質汚染対処特別措置法    除染特別地域、汚染状況重点調査地域   放射性廃棄物   中間貯蔵施設   クリアランスレベル                                        『総合技術監理 キーワード集 2019』より抜粋  比較的なじみのある言葉が多いですが、それでもいくつかは初耳です。 小型家電リサイクル法で言う小型家電とは、家電リサイクル法の対象がテレビ、冷蔵庫、洗濯機及び乾燥機、クーラーであるのに対し、それ以外のパソコン等の小型電気・電子機器を対象としており、28品目があります。国の認定業者が専門でリサイクルを行って有...

地球的規模の環境管理(2)

・アジェンダ21  環境と開発に関するリオ宣言を受けて採択された、21世紀に向けての行動    計画です。 ・エコロジカル・フットプリント    私たちの生活が、地球や環境にどれくらいの負荷を与えているかを知るための  ものさしであり、その生活をこれからも続けていくためにはどれぐらいの量の  資源が必要かということを計算して必要な陸地や水圏の面積として表したもの  です。直接的な資源だけでなく、CO2を排出した場合はそれを吸収するのに  必要な森林の面積なども含まれます。 ・人間開発指数(HDI)  保健、教育、所得という人間開発の3つの側面に関して、ある国における平均  達成度を測るための簡便な指標です。 ・IPCC(気候変動に関する政府間パネル)   人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、     社会経済学的な見地から包括的な評価を行うことを目的として、1988 年に世界   気象機関(WMO)と国連環境計画 (UNEP)により設立された組織です。    ・エネルギー基本計画、3E+S     3Eとは   Energy Security(エネルギーの安定供給)     Economic Efficiency (経済効率性の向上)     Environment(環境への適合)です。     SはSafety(安全性)です。    ・トップランナー制度  機器等のエネルギー消費効率の一つで日本独自の方式です。  基準値を策定した時点において最も高い効率の機器等の値を超えることを目標と  した最高基準値値方式になっており、「省エネ法」の 中で民生・運輸部門の  省エネ施策として採用されたものです。   ・エコまち法   都市の低炭素化の促進に関する法律の通称です。 ・コンパクトシティ  都市の中心部に行政、商業、住宅などさまざまな都市機能を集中させた形態、  またはその計画です。    ・ESCO事業   Energy Service Company の略で、省エネルギー改...

地球的規模の環境問題(1)

・持続可能な開発とSDGs   国連人間環境会議   ローマクラブ   持続可能な開発     環境と開発に関する世界委員会(WCED)     国連環境開発会議(地球サミット:UNCED)、     環境と開発に関するリオ宣言、     アジェンダ21、エコロジカル・フットプリント、     人間開発指数(HDI)     ミレニアム開発目標(MDGs)、持続可能な開発目標(SDGs)   オゾン層保護     ウィーン条約・モントリオール議定書   酸性雨 ・気候変動・エネルギー問題   温室効果ガス(GHG)   IPCC(気候変動に関する政府間パネル)   気候変動枠組条約   京都議定書   パリ協定   地球温暖化対策推進法   排出量取引制度   エネルギー政策基本法     エネルギー基本計画、3E+S   再生可能エネルギー     再生可能エネルギー特別措置法、固定価格買取制度     再生可能エネルギー賦課金   省エネ法     トップランナー制度、建築物省エネ法   エコまち法   コンパクトシティ   コージェネレーション   ESCO事業   スマートグリッド ・生物多様性   生物多様性基本法   生物多様性条約   生物多様性国家戦略   ミレニアム生態系評価   生態系サービス   SATOYAMAイニシアティブ   名古屋議定書   レッドリスト   ラムサール条約   ワシントン条約   バイオセーフティ     カルタヘナ議定書   自然環境保全法   自然公園法   自然再生推進法   鳥獣保護管理法   自然共生圏   特定外来生物               『総合技術監理 キーワード集 2019』より抜粋 キーワードの数が非常に多いのもさることながら、以前に紹介した日刊工業新聞社発行「総合技術監理部門標準テキスト」 中の社会環境管理に書かれている内容と項目が全く異なるので戸惑いを感じます。確かに、この管理項目は変化が激しい旨別の本でも書かれていました。 地球環境問題の約40年の歴史を紐解くといくつかのポイントとなる会議や宣言があります。それらを時系列で整理してみました。国内外の色々な都市名が出てきますので...

総監的な課題解決方法

総合技術監理部門の二次試験は非常に難しいと言われています。 総合技術監理部門以外の各部門の合格率は10~20%で、これに合格した強者が受けるのが総合技術監理部門です。それにも関わらず合格率は約10%と低いので、技術士になろうとする人の50~100人に一人しかなれない資格ということになります。 その意味では「技術士の中の技術士」と言えますし、近い将来技術士補が制度としてなくなると言われていますので、その場合総合技術監理部門の技術士こそ真の技術士と言われる時がくるでしょう。 ビジネスマン自立実践会が著者となっている「技術士総合技術監理部門のツボ」という本を読むと、総監部門の技術士となる為の心構えや勉強の仕方が詳しく述べられています。 それを一通り読んでみて、 総監的課題解決のあるべき姿とは何かを自分なりに整理してみました。 その本で書かれているポイントは以下の3つです。但し、私なりに少しアレンジしてあります。 ①公益確保に対する強い意志と熱き心を持つこと ②どんなに厳しい環境に遭遇しても決して心が折れず、周りの人間を幸せに導く  ための冷静な分析力と判断力及び実行力を持つこと。その為に必要なのがリスク  管理です。 ③どんな課題に対しても、5つの管理の観点でトレードオフを考慮した複数の改善  シナリオを提案でき、それらを客観的かつ総合的に比較して最適な案を提示  できること このうちで①は目標設定において、どんな公益向上と結びつくかが意識されているかどうかが大事ですし、もう一つの視点としては解決の方法論として公益に反することが無いかどうかのチェックも必要だと思います。 ①が終わったら③に行きたいと思うのが普通の考えです。何でもそうですが、人間ついつい結論を急ぎたくなりますので、極端な場合A案とB案2つのうちいきなりどちらかを選択して突き進むというケースが、私の経験でも良くありました。 単純で影響範囲の小さな課題でしたらそれでも良い場合が確かにありますが、色々な影響因子が複雑に絡み合った課題の場合は、相当幅広い視点で検討を行う必要があります。 その場合、出来るだけ多くの解決策を提示し、それぞれに関してどんなトレードオフ関係が生じるかの分析が重要になり、それが最終案を決める場合の判断材料になります。 では、②はどういう場...

SPIN法について

技術士会のセミナーで紹介のあった、営業時のコミニュケーション能力を高める為のSPIN法について少し調べてみました。 これは英国の行動心理学者であるニール・ラッカム氏が発案した方法で、以下の4つの質問を段階的に行って話を進めることがポイントです。 1.相手の状況を聞く質問(Situation) 2.相手の問題点を聞く質問 (Problem) 3.問題点が生み出す悪い結果を示唆する質問(Implication) 4.解決する為の方法を相手にイメージしてもらう為の質問(Need payoff) この方法のポイントは、基本相手に話してもらい聞き役に徹することで相手の信頼を得ることですし、更に解決策を相手にイメージしてもらう中で自然な流れでこちらの商品やサービスを紹介できることにあるようです。 相手のペースに合わせていると見せかけて色々質問しながら、実は自分の思いをこっそり質問の中身に忍び込ませて、さも相手が自分で決めたように思わせる高等戦術のようですね。 これだけだと具体的なイメージがわきにくいですが、(株)ビジネスバンクグループと言う会社のWEBサイト(https://web.all-in.xyz/upgrade/sales-innovation-spin/)に具体的な会話例が書かれています。 自分自身の感想で言うと、「こんなにはうまく行かないな」というのが正直なところです。下手な意図は相手に見透かされてしまい、かえって悪い印象を与えかねないので十分に注意して会話を進める必要があると思います。 但し、相手に信頼してもらう為には聞き上手が大事だということは真理です。 営業の技術に関しては、(株)セールスカレッジというのを運営されている森田光一さんのプレゼン資料(https://www.slideshare.net/KouichiMorita/ss-52827338)がすごく参考になると思いますし、その中でSPIN法にも触れられています。 また営業においては準備がすごく大事だということが書かれており、SPIN法よりむしろ共感を覚えます。